今回は、人材の採用に悩む中小企業の経営者や

人事担当の方にこそ読んでもらいたい

「中小企業だけがとれる、採用力の強化法」

をテーマにお伝えします。

 

転職「ホンネの理由」は『職場の空気の悪さ』

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’出典:『エン転職』1万人アンケート(2022年10月) 「本当の退職理由」実態調査

中小企業が採用力を高める上で、

「なぜ人が転職をするのか?」

を考えることはとても重要です。

 

ある調査によれば、

転職を検討する際の最も一般的な理由の一つが

「職場の空気が悪い」というものであり、

その割合はなんと60%以上にも上る

という結果が出ています。

 

ポイントなのは、

そのホンネを会社に伝える人は

ほぼいないという点です。

 

⇩【会社に伝えた退職理由】

 

転職先を選ぶ条件は「給与や将来性」

 

職場の空気が悪いため辞めたのに、

統計をとると、次の転職先を選ぶ条件は

「給与や将来性」が実は最も多いんです。

 

人材業界に身を置くと感じますが、

これには2つの理由があります。

 

  • 辞める理由があるのではなく、続ける理由がない
  • 職場の空気や人間関係は、入社するまで確認できない

 

以前の記事でもお伝えしましたが、

「やるべき業務はあるが、実現すべき目的がない」

職場はとても多い。

そんな中、

職場の空気があまり良くないのではれば、

能力が高い人ほど『強いてそこで頑張る理由』

が持てなくなってしまうものです。

 

また、地元に根差して働きたいと、

ローカルな中小企業での転職を目指す人ほど、

職場の空気や人間関係は重要な要素になる一方

求人票ではそれを確認することができません。

 

結果、給与や待遇、ネームバリューで選ばざるをえず、

中小企業側も求人を見てすら貰えないという

ミスマッチが影で起こっているのです。

 

職場の空気を改善するには『チームマネジメント』を

 

では、どうやって職場の空気を改善させるか?

ここを「個人同士の問題だから」と

放っておくリーダも多いですが、

ほとんどの部分をチームマネジメントで

改善することができます。

 

チームマネジメントが職場の空気を改善に繋がる理由は、

社員に『共通の優先順位』を持たせることで、

重要なこと以外を互いに“受容”できる様に文化を変えるから。

 

つまり、

『人間関係の問題を介在させないプロ集団』に作り変える。

以前ピクサーを例にお伝えした通り、

高い生産性を持つ集団にするには、

積極的に意見をぶつけ合わなくてはなりません。

 

自分の意見を否定され、

自分の意に沿わない方針になったとしても、

最終皆がチームやチームが目指すものを優先していれば、

自然とコミュニケーションはアサーティブなものに変わっていきます。

 

大切なのはリーダーが

  1. チームの目的を明示し

  2. 実現のために必要な行動や考え方に「優先順位」をつけ

  3. 自分やメンバーに徹底させる

ことなのです。

 

職場変革の歴史を発信すると、いずれ『信用』になる

 

最後に、採用力を強化する上で、

“中小企業しかとれない方法”をお伝えします。それは、

「職場に転がっている問題や改善したこと」をSNSに蓄積すること。

職場の空気感や人間関係の良さを直接発信することは難しいですし、

「アットホームな職場です!」と記載するのは

他に魅力がないと言っているようなもの(笑)

 

だから、信用の担保として、

  • 職場でどんな意見があがっているのか?
  • 何ができてなくて人が辞めているのか?
  • 改善のために何に取り組んだのか?

をSNS上に蓄積していくのです。

これは採用媒体であるWontedlyがとっている手法に近く、

求職者の母集団を集めて求人を見て貰うのではなく、

共感を持ってくれる1人に対して情報を発信することで、

確度の高い採用を実現する方法。

 

そして、ポイントなのはこの手法を大手企業では

ほぼ行うことができない点です。

上場企業で働いたことがあるので分かりますが、

SNS1つ発信するのに何重ものチェックが入る上、

ネガティブな情報はまず発信しません。

チェックする側はリスクを負いたくないんです(笑)

 

ただ、あらゆる情報が民主化された時代、

加工された綺麗な情報よりも、

多少ネガティブでも生の情報を皆求めています。

改善に取り組んでいるなら、

それは積極的に発信すべきなのです。

 

まとめ

 

私が人事担当をしていた時代から感じていたのは、

採用と環境づくりはセットで行う必要があること。

今の時代職場の空気や関係性は駄々洩れで、

聡く優秀な人材程転職時にそういった

ソフト面の情報までチェックしているものです。

ぜひ採用に悩む中小企業の経営者や

人事担当者は上記を一考して貰えればと思います。

 

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